ばけっと的インカム投資では、10セクター以上＆20銘柄以上に分散する事を推奨しています。基本的には単元未満株を全銘柄均等配分(イコールウェイト)を理想として買付していきます。インカム系個別株投資において、セクター分散を行うことはリスク管理と安定的な収益確保のためにとても重要です。配当株に投資していく際、特定の業種に偏らずにさまざまなセクターに投資することがセクター分散の要です。
食品セクター
| 明治ホールディングス | 2269 | ディフェンシブ |
| キリンホールディングス | 2503 | ディフェンシブ |
| JT | 2914 | ディフェンシブ |
食品は日常生活に欠かせないため、経済状況が悪化しても需要が大きく落ち込むことは少ないです。このため、食品セクターは景気敏感な業種よりも安定した売上を維持しやすい傾向があります。安定的な収益を背景に比較的高い配当を出す企業が多く、長期投資家にとっては配当収入を得る魅力があります。
多くの食品企業は日本国内市場への依存が大きいですが、近年ではアジアなど海外市場への進出が増えてきています。特に、健康食品や日本食ブームを背景に、海外展開が収益の成長源として期待できそうな企業に注目していきたいところです。
懸念すべき点は原材料費の高騰や、スーパー・コンビニなど小売業者からの価格競争圧力を受けやすいです。また、新しい健康志向やサステナビリティへの対応も求められています。
明治(2269)とキリン(2503)は株主優待も魅力的です。食品セクターは自社商品を株主優待にしている銘柄が多いので、優待に必要な株数ずつ保有していく予定です。JT(2914)は高配当銘柄の代表格です。コロナショック後に減配がありましたが、長期的には増配傾向が維持されています。
医薬品セクター
| 武田薬品工業 | 4502 | ディフェンシブ |
| アステラス製薬 | 4503 | ディフェンシブ |
製薬業界は、医薬品という生活に欠かせない商品を提供するため、景気変動の影響を受けにくい「ディフェンシブセクター」とされています。医薬品の需要は景気に左右されず、一定の売上が見込めるため、安定した収益が期待できます。安定したキャッシュフローを持つことから、比較的高い配当を維持している企業が多いです。また、自社株買いなどの株主還元策も積極的に行われる場合があります。
新薬の開発には多額の研究開発費が必要であり、成果が出るまでに数年から十年以上かかることもあります。このため業績が安定している一方で、大きな利益を上げるには長期的な視点が必要です。製薬会社が新薬を開発した場合、その特許によって一定期間は競合他社が同じ薬を製造・販売することを防ぎます。この特許期間中は高い利益率を保つことができますが、特許切れ後はジェネリック医薬品の台頭により収益が減少するリスクがあります。
日本は世界有数の高齢化社会であり、高齢者向けの医薬品需要が今後も増加すると予想されています。慢性疾患や生活習慣病の治療薬、またはがん治療薬など、高齢者に特化した医薬品の市場は拡大傾向にあります。日本の製薬会社は国内市場だけでなく、海外市場にも進出しています。特に欧米市場での売上拡大を目指している企業が多く、国際展開が成功すれば大きな成長が期待できます。ただし、為替リスクや現地規制の影響を受ける点には注意が必要です。
武田薬品工業(4502)、 アステラス製薬(4503) ともに直近の利益率は微妙で注意が必要です。ともに株主還元に積極的ですが、企業買収が成功といえるかどうかは今後の営業利益次第です。配当性向にも注視していきたいところです。
金融(リース)セクター
| オリックス | 8591 | ディフェンシブ |
| 三菱HCC | 8593 | ディフェンシブ |
日本株市場における「リース会社」のセクターは、主に企業や個人に対して設備や車両、機械などの資産を貸し出すことで収益を上げる企業群を指します。このセクターは多様な産業や経済活動を支える重要な役割を果たしています。最近では、固定資産を保有するリスクを回避したい企業のニーズに応じて、「所有から利用へ」のトレンドが広がり、リース会社の役割がさらに注目されています。
リース契約は長期的な契約が多く、安定的なキャッシュフローが期待できます。特に、景気後退期でも一定の需要があります。製造業、小売業、物流業、医療機関など幅広い業種が利用しており、特定の業界への依存度が低いことがリスク分散に繋がっています。リース会社の収益性は借入金利とリース料率の差（スプレッド）に依存します。そのため、金利の上昇・下降は業績に影響を与える可能性があります。
リース会社は安定した収益基盤を背景に、高配当株としても注目されることが多いです。景気の拡大局面では設備投資需要が増えるため業績が向上しますが、逆に景気後退期にはリース需要が減少するリスクがあります。また、環境関連設備やデジタル機器のリース、サステナブルな投資分野に対応している企業が注目されていて、成長余地が大きいとされています。
オリックス(8591)は人気の株主優待が無くなってしまいましたが、優待分も配当での株主還元となることに期待です。 三菱HCC(8593) は20年を超える連続増配銘柄です。
金融(保険)セクター
| MS＆AD | 8725 | ディフェンシブ |
| 東京海上 | 8766 | ディフェンシブ |
保険セクターは、安定した収益基盤と配当利回りの高さから、長期投資に適したセクターとして注目されています。保険会社は、生命保険や損害保険を通じて長期的に安定した収益を得るビジネスモデルです。保険料収入が継続的に入るため、景気変動の影響を受けにくい傾向があります。
保険会社は資産運用を通じて収益を上げるため、金利や金融市場の動向に大きな影響を受けます。特に金利が上昇すると、運用収益の増加が期待され、業績が改善する可能性があります。ただし厳しい規制下に置かれているため、資本基準や商品設計には制約があり、これが事業運営に影響を与えることがあります。
MS＆AD(8725)と東京海上(8766) は３強メガ損保のうちの２社になりますが、東京海上が実質１強状態です。現状はMS＆ADを定期的に購入しながらセクターバランスを整えて、調整/暴落時には東京海上をまとめて購入する戦略を取っています。
通信セクター
| NTT | 9432 | ディフェンシブ |
| KDDI | 9433 | ディフェンシブ |
| ソフトバンク | 9434 | ディフェンシブ |
通信セクターは国内外の投資家から注目される分野の一つです。このセクターには、インターネット、携帯電話、固定電話などの通信サービスを提供する企業が含まれます。通信事業は日常生活に不可欠なインフラであり、安定した収益を上げやすい業界です。定期的な通信料収入により、他の業種に比べて業績の変動が小さい傾向があります。通信会社はキャッシュフローが安定しているため、投資家にとって魅力的な配当利回りを提供することが多いです。特にNTTやKDDIは安定した配当を維持しています。
通信セクターは成長性よりも安定性を重視する投資家に向いていて、特に配当収益を目的とした長期投資に最適です。ただし、楽天モバイルの参入や、政府による料金引き下げの圧力があり、価格競争が激しくなっています。これにより利益率が低下するリスクがあります。安定性と配当利回りを重視する投資家にとっては魅力的な選択肢ですが、規制や競争環境の変化を注視することが重要です。
NTT(9432) とKDDI(9433) は財務も堅調で増配傾向ですが、ソフトバンク(9434) は配当性向が高いので注意が必要です。通信セクターはディフェンシブ銘柄の代表格で、暴落時も安心して保有できるオススメ銘柄です。
小売(生活必需品)セクター
| セブン＆アイホールディング | 3382 | ディフェンシブ |
| イオン | 8267 | ディフェンシブ |
小売セクターは日常生活に密接した企業が多く、個人投資家にも馴染みやすい分野です。このセクターには、衣料品、食品、家電、日用品などを販売する企業が含まれます。高額な商品（家電、ブランド品）は景気の影響を受けやすい景気敏感株に該当しますが、食品や日用品を扱う企業は不況時でも需要が比較的安定しているディフェンシブセクターです。成熟企業は安定した配当を期待できます。
国内では競争が激しく、利益率が低い傾向にあります。そのためアジア市場への進出や、EC分野の強化で成長を目指す企業が注目されます。物流やテクノロジーの重要性をとらえて、配送の効率化やデジタル化が競争力の鍵となってきます。
小売業界への投資を考える際の業績指標として、売上高と営業利益率は重要です。成長性を見るには売上高の伸びをチェック、効率性を見るには営業利益率をチェックしていきましょう。
セブン＆アイ(3382)、イオン(8267)ともに配当利回りはそれほど高くありませんが、株主優待が魅力的です。2024年11月現在、セブン＆アイは海外企業からの買収提案がニュースとなっています。国内企業に買収させて非上場化も検討されているようで注意が必要です。
エネルギーセクター
| INPEX | 1605 | シクリカル |
| ENEOSホールディングス | 5020 | シクリカル |
日本株投資におけるエネルギーセクターは、日本の経済や株式市場の中でも注目される分野の一つです。日本のエネルギーセクターは主に石油・ガス業界、電力業界、再生可能エネルギー関連業界に分類されます。日本の電力業界は東日本大震災以降、原発停止を余儀なくされたことから大きく業績が落ち込みました。そしてリーンエネルギーに関連する企業が持続可能性や環境保護の観点から注目されるようになるも、採算が合わずに苦戦を強いられる状況で現在に至ります。
石油・ガス業界は安定的な収益が見込まれるため、高配当株として人気があります。ただし、非資源国である日本では、原油価格の変動が株価に大きく影響してきます。そして、原油価格を決定しているのは基軸通貨である米ドル建てが中心です。つまり為替の営業も大きくかかわってきます。日本政府のエネルギー政策や規制も、セクター全体の業績に直接影響を及ぼします。再生可能エネルギーの普及や脱炭素化に向けた取り組みが進む中、伝統的な化石燃料に依存する企業にとっては課題となっています。
2024年11月現在、トランプ大統領の再選が決定しました。トランプさんは「シェールオイルを掘って掘って掘りまくる！」と豪語し、原油価格の下落を狙ったインフレ緩和政策の一つに掲げていて、
石油・ガス業界は注目を浴びているところです。日本における原発政策と合わせて注視していく必要があります。
INPEX(1605)はエネルギー資源セクターでは実質的に国内１強状態です。業績連動型配当となっているので配当利回り4％以上で購入したいところです。ENEOS(5020) は石油元売りでは実質１強状態です。
建設・資材セクター
| 大和ハウス工業 | 1925 | シクリカル |
| 積水ハウス | 1928 | シクリカル |
日本株投資における住宅関連セクターとは、住宅の建設、販売、関連資材の供給、住宅設備の製造・販売など、住宅市場に関連する企業を含むセクターのことを指します。このセクターは、景気動向や金利の変化、政府の住宅政策などの影響を受けやすく、投資判断にはそれらを考慮する必要があります。
住宅ローン金利が低いと住宅購入が活発化し、セクター全体に追い風となります。住宅需要は景気に敏感で、景気後退時には業績が悪化しやすい傾向にあります。日本は少子高齢化で住宅需要が減少傾向にありますが、都市部のリフォーム需要や高齢者向け住宅など新しい需要も存在します。政府の住宅関連政策（補助金、減税、ゼロエミッション住宅の推進など）に注目です。
大和ハウス(1925) 、積水ハウス(1928)ともに日本のハウスメーカーとしてはトップクラスで実質累進配当銘柄です。直近ではアメリカに進出しているので売上のさらなる伸びに期待したいところです。
素材・化学セクター
| 信越化学工業 | 4063 | シクリカル |
| 花王 | 4452 | シクリカル |
素材や化学製品は世界中の産業で必要とされるため、海外需要の影響を受けやすいですが、同時にグローバル展開が進んでいます。特に日本は半導体材料や再生可能エネルギー（ソーラーパネルや風力発電）、バッテリー材料（EV車用）といった成長分野に欠かせない材料の生産が得意分野としている企業が多く、世界シェアの上位を独占している分野もあります。
このセクターは景気の動向に左右されやすく、好景気時には需要が大きく増えやすい反面、不景気時には急激に縮小しやすいという特徴があります。世界的な環境規制の強化により、環境配慮型製品を開発する企業が注目されています。投資対象としては、ESG（環境・社会・ガバナンス）に積極的な企業が魅力的です。また、素材や化学製品は輸出が多いため、円安になると収益が増えやすい傾向があります。
信越化学工業(4063) は塩化ビニールや半導体材料となるシリコンウエハ、フォトレジストなどで世界シェアトップクラスで、驚異的な利益率です。日本の時価総額トップ10に入る代表的な企業となりました。花王(4452)は言わずと知れた連続増配銘柄です。
自動車・輸送機セクター
| ブリジストン | 5108 | シクリカル |
| ホンダ | 7762 | シクリカル |
自動車・輸送機セクターには、自動車メーカー、自動車部品メーカー、船舶や航空機など輸送機器の製造企業が含まれます。日本の自動車産業は世界的に競争力があり、高い市場シェアを誇ります。特に、トヨタは世界最大級の自動車メーカーとして知られています。日本の自動車メーカーは、製品の多くを海外で販売しています。そのため、為替レート（特に円安・円高）の影響を大きく受けます。また、自動車産業は多くの部品を使用するため、部品メーカーとの密接なつながりが特徴的です。
環境問題への対応として、電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）の開発が進んでいます。これに伴い、バッテリー技術や再生可能エネルギー関連企業も注目されています。また、AI技術を活用した自動運転車の開発競争が進行中です。トヨタなどの大手企業はこの分野で積極的に投資しています。eコマースの拡大やデジタルトランスフォーメーション（DX）により、輸送機器や物流サービスへの需要も増加しています。
日本の自動車・輸送機セクターは、世界的な競争力と成長ポテンシャルを兼ね備えていますが、外部要因の影響も受けやすい点に注意しながら投資を検討することが重要です。このセクターへの投資のポイントとしてはトヨタのような安定感のある企業に投資するか、新技術に強みを持つ中小企業を選ぶかで戦略が異なります。自動車メーカーは配当を重視する傾向があるため、配当利回りを確認するのも重要です。
ブリジストンはタイヤ部門では世界首位級で日本を代表するゴム業界の筆頭です。コロナショック時には減配しましたが、その後の売上回復とともに株主還元の姿勢を貫いています。ホンダ(7762)は二輪では世界首位級で、四輪やホンダジェットなども手掛けるエンジンメーカーとも考えられます。ブリジストン同様にコロナ後に減配となりましたが、その後は増配姿勢が見られます。
商社・卸売セクター
| 伊藤忠商事 | 8001 | シクリカル |
| 三井物産 | 8031 | シクリカル |
| 三菱商事 | 8058 | シクリカル |
総合商社は、多様な事業を通じて収益を上げています。そのため、収益源も分散しており、景気の変動に対して比較的耐性があります。複数のセクターに関与しているため、特定分野の景気変動に左右されにくく、多くの総合商社が安定的に高い配当利回りを提供しています。世界中で事業を展開しており、成長市場からの恩恵を享受することが期待できます。
主な事業内容としては資源関連、非資源関連、インフラ・テクノロジーがあげられます。資源関連とは石油、天然ガス、鉱物（鉄鉱石、石炭など）の開発・輸入のことで、資源価格の変動が利益に大きな影響を与えることになります。非資源関連とは、農産物や加工食品の輸入・輸出などの流通や、化学製品の取り扱い、自動車などの輸出入や流通、販売サポート、国内外でのブランド展開や店舗運営といった小売事業があげられます。また、インフラ・テクノロジーとは、電力やインフラ建設プロジェクト開発のことです。最近では再生可能エネルギー事業やデジタル分野への進出も目立ちます。
リスクとして考えられるのは、資源関連事業への依存度が高いため原油や鉄鉱石などの価格が大きく変動すると収益に大きく影響を受けることです。海外の政治や経済状況の変化に敏感です。総合商社は長期的な成長を目指している企業が多く、中長期での保有を考えましょう。各社の事業構成や戦略が異なるため、商社ごとの投資スタイルや目標に合った企業を選ぶことが重要です。
コロナショック後にウォーレンバフェットが5大商社に投資した事で騒がれましたが、ばけっと投資では３大商社に絞って投資しています。伊藤忠商事(8001) 、三井物産(8031) 、三菱商事(8058) ともにインカム投資の柱となっています。
金融(銀行)セクター
| 三菱UFJファイナンシャル | 8306 | シクリカル |
| 三井住友ファイナンシャル | 8316 | シクリカル |
銀行セクターは主にメガバンクと地方銀行に分けられます。メガバンクとは、三菱UFJフィナンシャル・グループ (MUFG)、三井住友フィナンシャルグループ (SMFG)、みずほフィナンシャルグループのことで、「３メガバンク」と呼ばれます。地方銀行とは、地域に根ざした金融サービスを提供する銀行のことです。各地域ごとに存在していて、地元企業や個人を支える役割を担っています。
銀行の業務は主に貸出業務、預金業務、投資・資産運用、その他金融サービスの４つです。貸出業務とは、個人や企業に融資を提供して利息収入を得る業務形態です。預金業務とは、預金者から資金を預かり低金利で運用していく業務形態です。投資・資産運用とは、その名のとうり債券や株式への投資を通じて収益確保していく業務形態です。その他金融サービスとは、為替取引、保険、投資信託の販売などの業務形態のことです。
銀行株は比較的高い配当利回りを提供することが多く、配当投資家に人気があります。経済が成長すると、貸出需要や利息収入が増加する傾向があります。日本の銀行株はPBR（株価純資産倍率）が1倍を下回ることが多く、割安な傾向にあります。リスク要因としては、長年低金利政策を続けていることで、利息収入が抑制されています。また、不況時には貸倒れリスクや貸出需要の減少が業績に影響を与えます。金融庁の規制や国際的な金融基準の変更が、業務に影響を及ぼす可能性も考えられます。
ばけっと投資では三菱UFJ(8306) 、三井住友(8316) のメガバンク2社に投資しています。配当政策、自社株買いともに申し分のない株主還元で、インカム投資の柱となっています。
半導体製造装置関連
| ディスコ | 6146 | シクリカル |
| アドバンテスト | 6857 | シクリカル |
| レーザーテック | 6920 | シクリカル |
| キャノン | 7751 | シクリカル |
| 東京エレクトロン | 8035 | シクリカル |
最後に半導体製造装置セクターについて解説しておきます。日本株市場における半導体製造装置セクターとは、半導体を製造するための装置を開発・製造・販売する企業が属する業種のことを指します。このセクターは、日本の株式市場で重要な役割を果たしており、特に技術革新が進む中で世界的な注目を集めています。
日本企業は、半導体製造に必要な精密機械や装置で高いシェアを持っています。特にリソグラフィ（露光装置）、エッチング装置、成膜装置、計測装置といった分野で強みがあります。半導体はスマートフォン、自動車、家電、クラウドコンピューティングなど幅広い産業で使用されており、製造装置はその生産工程で不可欠です。このため、半導体需要が拡大するほど製造装置の需要も増えます。半導体製造には高度な技術が必要で、製造装置メーカーは常に新技術の開発を追求しています。これにより、収益性の高い製品を提供することが可能となり、企業価値の向上につながります。
半導体業界は「シリコンサイクル」と呼ばれる景気変動に影響を受けやすいため、製造装置セクターも需給バランスに大きく左右されます。次世代半導体（EUV、3D構造など）の技術革新に対応できる企業が将来的に成長しやすいと考えられています。近年の米中対立などの影響で、サプライチェーンの分断リスクや輸出規制が業績に影響を及ぼす可能性があるので注意が必要です。
ディスコ(6146)は「ダイシング」と「グラインディング」という技術で世界的に知られている企業です。アドバンテスト(6857)は半導体テスト装置分野で世界的に高いシェアを誇っています。レーザーテック(6920)はEUV（極端紫外線）関連のマスク欠陥検査装置で成長中です。キャノンン(7751)は半導体露光装置で主力級で、連続増配銘柄としても魅力的です。東京エレクトロン(8035)は世界トップクラスのシェアを持つメーカーで、特に成膜装置やエッチング装置が強みです。
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