2026年3月の中東ショック（米国・イスラエルによるイラン攻撃→ホルムズ海峡封鎖→原油100ドル突破）を経て、ポートフォリオを大幅にリバランスしました。2025年4月のトランプ関税ショック、そして2026年3月の中東ショックと、2年連続で大きな調整局面を経験しましたが、「暴落はリバランスのチャンス」という原則に従い、全世界株式への一本化を一段と進めた形です。
2026年3月末時点のPF比率に関しては『2026年3月末 保有PFリバランス記録』を参照してください。
今回から資産カテゴリを6区分に統合しています。詳細は上記リバランス記事に記載していますが、投資の「役割」ごとに管理した方がリバランスの判断がしやすいためです。
2026年の目標PF比率
| カテゴリ | 目標比率 | 概要 |
|---|---|---|
| 全世界株 | 50% | コア資産。オルカン＋VTで世界分散 |
| 配当株＆ETF | 30% | インカム目的。日本個別株＋米国高配当ETF |
| リートETF | 5% | 不動産アセット。米国REAT＋J-REIT |
| 債券ETF | 5% | 株式との逆相関。出口に向けて将来比率を拡大 |
| GOLD＆BTC | 5% | コモディティ＋暗号資産。インフレヘッジ |
| 現金 | 5% | スポット買い用（生活防衛資金は別枠） |
1. 全世界株（目標50%）
| 口座 | 銘柄 |
|---|---|
| 投信 iDeCo | SBI・全世界株式インデックス・ファンド（雪だるま全世界株式） |
| 投信 NISA積立枠 | eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） |
| 投信 NISA成長枠 | SBI全世界高配当株式ファンド（年4回決算型） |
| 米国ETF 特定口座 | VT |
PF全体の50%以上を全世界株式に
2026年のコア戦略は変わらず全世界株式インデックスへの集中投資です。2026年3月の中東ショックによる調整局面をチャンスと捉え、以下のリバランスを実施しました。
2026年3月の主なリバランス：
- iDeCoは日経225・TOPIXからスイッチングし「雪だるま全世界株式」に一本化
- SBI・SCHDは「SBI全世界高配当株式ファンド（年4回決算型）」に切り替え
- 米国個別株（GILD、KO）を売却 → VTに切り替え
- インド株投信とVWOを売却 → VTに切り替え
- AGG投信を売却 → VTに切り替え
これまで米国株・新興国株・日本株インデックスに分散していた部分を、VTを中心とした全世界株式に集約しました。VTなら米国63%・日本5%・新興国10%が時価総額加重で自動配分されるため、個別に地域比率を管理する手間が不要になります。
毎月の積立はiDeCo2.3万円（全額を雪だるま全世界株式）とNISA積立投資枠の10万円（オルカン）。外貨建てインカム系ETFの分配金も全世界株のPF比率が50%を維持できるようVTに再投資していきます。
2. 配当株＆ETF（目標30%）
| 口座 | 銘柄 |
|---|---|
| 個別株 NISA成長枠 | 日本株個別銘柄（10セクター分散） |
| 米国ETF 特定口座 | VYM、HDV、SPYD |
円建てインカムの柱は日本個別株
2026年版では、米国個別株（GILD、KO）を売却してVTに移したため、配当株＆ETFカテゴリは日本個別株と米国高配当ETFのみで構成しています。
日本個別株はNISA成長枠を使い、10セクター分散で配当利回り3〜4%台の銘柄を中心に保有。東証PBR改革の追い風もあり、増配トレンドが続いている銘柄を優先的に選定しています。為替リスクゼロの円建てインカム資産として、取り崩し期のキャッシュフローを支える重要な柱です。
米国高配当ETF（VYM・HDV・SPYD）は特定口座での保有。当面は追加購入をストップし、受取分配金はVTや日本株に再投資してPF比率の調整に充てていきます。
3. リートETF（目標5%）
| 口座 | 銘柄 |
|---|---|
| 投信 NISA成長枠 | SBI・V・米国REITファンド（年4回決算型） |
| 投信 NISA成長枠 | SBI・J-REIT（分配）ファンド（年4回決算型） |
| 米国ETF 特定口座 | VNQ |
株式とは異なる値動きで分散効果を発揮
53年間の超長期データでも、REITは年率9.3%と株式に次ぐリターンを記録しています（超長期リターン記事参照）。米国REITとJ-REITをNISA成長枠で保有し、年4回の分配金を受け取りながら不動産アセットへの分散を図ります。
2026年3月末時点ではリートETFの比率が1.2%と目標5%に対して大きく不足しています。今後の追加投資で比率を引き上げていく予定です。
4. 債券ETF（目標5%）
| 口座 | 銘柄 |
|---|---|
| 米国ETF 特定口座 | AGG、LQD |
出口戦略に向けて将来比率を拡大予定
AGG投信は売却してVTに切り替えましたが、特定口座で保有しているETFのAGGとLQDは継続保有します。毎月の受取分配金はVTや日本株のスポット購入に使っていきます。
53年間の超長期データでは債券の実質リターンは年率2.1%（米国）と控えめですが、株式との逆相関でポートフォリオのボラティリティを抑える役割があります。現在はまだ資産形成期のため比率を5%に抑えていますが、年金受給が近づく頃から「個人向け国債(変動金利型・10年満期)」で円建てでの債券比率を段階的に高めていく計画です。
5. GOLD＆BTC（目標5%）
| 口座 | 銘柄 |
|---|---|
| 投信 特定口座 | SBI・iシェアーズ・ゴールドファンド（為替ヘッジなし） |
| 米国ETF 特定口座 | GLDM |
| 暗号資産 現物 | BTC |
地政学リスクの高まりでゴールドの存在感が増大
2026年の中東情勢を受けてゴールド価格は上昇基調。インフレヘッジと有事のリスクヘッジとして、引き続き一定比率を維持します。ビットコインは日本でのETF承認や税制改正（金融所得課税への移行）が実現すれば、PF比率の見直しも検討します。
2026年3月末時点では7.7%と目標5%を超過しているため、追加購入はストップし、他カテゴリの比率上昇に伴って自然に比率が下がるのを待ちます。
6. 現金（目標5%）
| 口座 | 内容 |
|---|---|
| 円建て | インカム系投資からの配当・分配金 |
| 円建て | スポット投資用の積立金 |
暴落時のスポット買い用として5%以上を確保
生活防衛資金は別枠で確保済み。ここでの現金は純粋な投資用資金です。配当・分配金と毎月の給料天引きで積み立て、保有資産の上昇に連動して5%以上を維持するようにします。
2026年3月末時点では1.7%と大幅に不足しています。3月の中東ショックでスポット買いに資金を投入したためです。今後の配当・分配金の受け取りで徐々に回復させていきます。
その他特記事項〜My Rules〜
積立・コア戦略
- インデックス投資は淡々と積立するのみ。暴騰でも暴落でも感情的になって積立額を変更しない。
- 毎月の積立はiDeCo2.3万円（全額 雪だるま全世界株式）、NISA積立枠10万円（オルカン、クレカ積立）、特定口座1万円の合計13.3万円。NISA成長枠は配当・分配金やスポット買い資金から随時投資。
- 新NISA積立投資枠は老後のための積立資産。最終的にはオルカン1,000万円以上で埋める予定。
- 新NISA成長投資枠は日本株＋SBI全世界高配当＋リート投信で800万円を埋める予定。
iDeCo
- 2026年12月の制度改正で企業年金のない会社員の拠出上限が月額6.2万円に引き上げ。改正後は拠出額の増額を検討する。
- 退職所得控除の改正動向は引き続き注視。決定するまでは現行の積立戦略を維持。
リバランス・売買ルール
- 配当/分配金はPF比率を考慮して、当面はVTと日本株に再投資。1ドル150円超では換金して日本株の比率を上げていく。
- 暴落時のスポット買い準備金として毎月1万円を現金積立。優先順位はVT、日本個別株、リート投信＆ETFの順。
- 株式やETFのスポット買いは直近最高値から10%下落するごとに、積立金の20%×5回で買い下がっていく。投信は10%下落にアラート設定して対処。
- インカム系投資は基本的に売却しない。売却したくなるような銘柄は買わない。
上限ルール
- 外貨建てコモディティ（GOLDとBTC）は合計で全金融資産の5%までを上限。BTC税制変更・ETF承認時はPF比率変更を検討。
- FX/CFDの証拠金は全金融資産の5%までを上限として入金できることにする。ボラが期待できる時に限定し、同時トレードは2種類まで。
- 短期トレードはダラダラやらない。証拠金維持率200%以上を確保する損切設定。デイトレは損失が小さくても5連敗で打ち止め。
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本記事は個人の投資記録であり、特定の投資商品の推奨や投資助言を行うものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
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