日米欧英豪の四半期実質ＧＤＰ
実質ＧＤＰとは、物価の変動（インフレやデフレ）を取り除いて計算したGDPのことです。物価変動を排除することで、経済がどれだけ実際に成長しているのかを正確に把握することができます。実質GDPを使えば経済規模や成長率の国際比較がしやすくなり、政府や中央銀行が経済政策を考える際の重要な基準になります。
2026年Q1（1〜3月期）のGDPは各国で確定値・改定値がそろいました。米国は速報+2.0%→改定+1.6%（個人消費の下振れで下方修正）を経て、確定値では+2.1%まで上方修正。設備投資（AI関連）が押し上げ役となり、個人消費も底堅さを維持しています。日本は2次速報で+1.8%（1次速報+2.1%から下方修正）となったものの、2四半期連続のプラス成長を確保しました。英国は前期比+0.6%（年率換算+2.5%、前年比+1.1%）と2024年Q2以来の高い伸びとなり市場予想を上回りました。一方でユーロ圏は前期比+0.1%にとどまり、独+0.3%・仏▲0.0%・伊+0.2%・西+0.6%と国ごとの濃淡が目立ちます。豪州は前期比+0.3%と前期（+0.9%）から鈍化し、サイクロンによる石炭輸出の落ち込みが響きました。総じてQ1時点ではイラン戦争の直接的な影響は限定的でしたが、原油高が個人消費や輸出に波及するのはこれから本番です。Q2以降のGDPで中東情勢の影響がどう表れるか、インフレ動向（金利編参照）とあわせて注視が必要です。
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